乗らないクルマを処分する方法は、「売却」と「廃車」の2つに大別できます。新しいクルマに買い替える予定であれば、自動車ディーラーや自動車販売店に下取りをしてもらうことも可能です。
クルマを処分するときは、各方法の特徴を理解したうえで、自身に合った方法を選びましょう。
この記事では、乗らないクルマを処分する4つの方法や、処分ができないケースなどについて解説します。
乗らなくなったクルマの処分方法は4つ
乗らないクルマを処分する方法には、中古車買取店または個人への売却、下取り、廃車があります。それぞれの特徴や注意点について詳しくみていきましょう。
中古車買取店に売却する
中古車買取店にクルマを査定してもらい、提示された金額で買い取ってもらう方法です。中古車買取店への売却によって受け取った売却代金は、下取りとは異なり用途が制限されません。
また、新しいクルマに買い替える予定がなくても、査定を依頼することは可能です。査定は基本的に無料であり、査定結果に納得できなければ売却する必要はありません。
一方、クルマを買い替える場合、売却と購入が別の店舗であると、手間がかかる可能性があります。さらに、クルマを手放すタイミングと、新しいクルマが納車されるタイミングがずれるケースも少なくありません。
中古車買取店の査定を受けるときは、店舗にクルマを持ち込む他にも、出張査定を利用する方法があります。出張査定であれば、自宅や駐車場までスタッフが出向いて査定してくれるため、時間と手間を削減できます。
個人に売却する
友人や知人などの個人に売却する方法です。
個人間の売買では、売り手と買い手の間に中古車買取店やディーラーなどが入りません。仲介業者に支払う手数料がかからないため、売却価格の交渉もしやすいでしょう。交渉しやすいことにより、買取や下取りよりも高値での売却が期待できます。
また、友人や知人、家族など信頼関係のある人物が買い手であれば、お互いに質問や交渉をしやすいため、スムーズに売却できるでしょう。親族や知り合いにクルマを売却できそうな人がいない場合は、SNSやフリマアプリ（例：メルカリ）などで買い手を探すことも可能です。
ただし、クルマを買ってくれる人が現れない限り売却できません。そのため、クルマを急いで処分したい人には不向きな方法といえます。
加えて、売り手側の説明不足により「買ったあとにクルマが故障した」「事前に知らされていない修復歴が発覚した」などの理由でトラブルが発生しやすい点にも注意が必要です。
個人にクルマを売却する際は、トラブルが発生しないよう、クルマの状態や修復歴などを正しく伝えましょう。
下取りに出す
カーディーラーや中古車販売店などに下取りしてもらう方法です。下取りによって得た売却代金は、新しいクルマを購入する際の頭金に充てます。
下取りであれば、新しいクルマの購入と乗っていたクルマの査定から引き取りまで同じ店舗で済ませられるため、スムーズな乗り換えが可能です。また、新しいクルマが納車されるまで、下取り予定のクルマに乗り続けることもできます。
下取りの注意点は、中古車買取店へ売却する場合と比べて、買取価格が低い傾向にあることです。特に、新しく購入するクルマとは異なるメーカーのクルマを下取りに出す場合、その傾向が顕著にみられます。
また、事故や故障で動かなくなったクルマ（不動車）は、値段が付かない場合があります。
廃車にする
クルマを専門業者に解体してもらい廃車にする方法です。中古車買取店や個人への売却が難しい、新しいクルマに買い替える予定がないなどの場合に選択する方が多いでしょう。
クルマを解体して廃車にするときは「永久抹消登録」という手続きが必要です。専門業者にクルマを解体してもらい、解体証明書を受け取ったら、その日から15日以内に永久抹消登録をしなければなりません。
永久抹消登録の手続きは無料であり、クルマの所有者自身でもできます。一方、クルマの解体ができるのは専門業者のみです。
解体の際にかかる費用は、依頼する業者によって異なります。クルマを解体するときは、複数の業者から見積もりを取り寄せて比較をしたうえで、依頼先を選ぶとよいでしょう。
乗らなくなったクルマを処分できないケース
乗らなくなったクルマを処分しようとしても、名義が実際の所有者と異なる場合や、自動車税（種別割）を2年以上滞納している場合は、手続きができないことがあります。クルマを処分できないケースは下記の2つです。
クルマの名義（所有者）が異なる
クルマの売却や廃車の手続きができるのは、車検証に記載される名義人のみです。クルマの名義が自分とは異なると、売却や廃車の手続きができません。
たとえば、クルマのローンを返済中である場合、名義はクレジット会社やディーラー、中古車販売点などになっています。売却や廃車の手続きをするためには、ローンを完済して名義を自分自身に変更しなければなりません。
また、親から子ども、夫から妻など親族間でクルマを譲渡した場合でも、名義変更の手続きが必要です。
処分するクルマの所有者と名義が異なる場合は、事前に名義変更をしましょう。名義変更をする際は、申請書や車検証などの必要書類をそろえ、下記の場所で手続きをします。
- 普通自動車：運輸支局または自動車検査登録事務所
- 軽自動車：軽自動車検査協会
自動車税（種別割）が2年以上未納
自動車税（種別割）を納めていない期間が2年以上あると「嘱託保存」になります。嘱託保存は、税務署から差し押さえをされているのと同じ状態であるため、そのままではクルマを廃車にできません。
また、自動車税（種別割）が未納であると、納税証明書が手元にない状態となります。中古車買取店でクルマを売却するときは、原則として自動車税（種別割）の納税証明書が必要です。納税証明書がない状態で売却を依頼しても、断られるケースがほとんどです。
クルマを処分するときは、未納分の自動車税（種別割）をすべて支払いましょう。
まとめ
乗らなくなったクルマは、中古車買取店や個人に売却できる可能性があります。新しいクルマに買い替える場合は、下取りに出すことも選択肢となるでしょう。
売却や下取りによる処分が難しいときは廃車にする方法もありますが、専門業者に解体を依頼する際に費用がかかることがあります。そのため、乗らないクルマを処分する場合は、まず売却ができないか検討しましょう。
乗らなくなった古いクルマの処分にお悩みの方は「旧車王」にご相談ください。故障しているクルマや年式が古いクルマでも、自社の工場で修理・修復するため、より高値での買取が可能です。
