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多くのクルマに採用されているスマートキーは、ボタン電池で動く仕組みとなっています。そのため、電池切れによって突然動かなくなることも珍しくありません。今回は、クルマの鍵の修理方法やスマートキーの電池切れが発生したときの対処法などを解説します。 クルマの鍵が壊れたと思ったときの確認ポイント まず、クルマの鍵が壊れたと思ったときに確認すべきポイントを解説します。 電池残量はあるか 鍵をシリンダーに差し込まずにロックの解錠・施錠、エンジン始動ができるスマートキーは、電池がなければ作動しません。そのため、正しく機能しない場合は電池切れになっていないか確認しましょう。 電波障害が起きていないか スマートキーは、クルマと通信することによって機能します。そのため、電波を遮断するものがあったり、ドアノブの汚れなどによって通信がうまくいかなかったり、電波が届かない場所に鍵を置いたりすると機能しません。また、強い電波を発生する機器の近くでは、電波が遮断され、キーが作動しなくなることがあります。 ドアはしっかり閉まっているか ドアロックをしようとしたときに鍵が閉まらないということもあるでしょう。このようなときは、ドアがしっかり閉まっているか確認してください。半ドア状態だとクルマを施錠できないため、ドアは確実に閉めましょう。 バッテリーが上がっていないか バッテリーが上がっている場合も、ドアロックの施錠・解錠、エンジンの始動ができなくなります。バッテリーが上がらないように定期点検を実施し、必要に応じてバッテリーを交換しましょう。また、クルマから降りるときにルームランプやヘッドライトなどを消し忘れないよう注意が必要です。 シリンダーが壊れていないか 物理的に鍵を差し込んでロックやエンジン始動をするクルマの場合、キーシリンダーが故障したり、鍵そのものが摩耗したりします。 シリンダーや鍵そのものが故障すると鍵を回せなくなるため、鍵を差し込んだときに鍵と鍵穴の隙間が大きく感じたり、施錠・解錠・エンジン始動をするときに引っかかりを感じたりしたときは、早めに点検や修理をしましょう。 スマートキーは電池が切れても使える 近年、多くの車種に採用されているスマートキーは、電池切れによって機能しなくなることがあります。また、電池切れは突然発生するため、スマートキーを使用している方は電池が切れたときの対処法を知っておくことが大切です。 スマートキーの電池切れによって電波が発生しなくなったときは、次の手順で解錠・施錠、エンジン始動を行います。 1.解錠・施錠はスマートキーに内蔵されている物理的な鍵で行う(物理キーの収納場所やキーシリンダーの位置などは取扱説明書などでご確認ください) 2.エンジンを始動するときは、エンジンスタートボタンまたはハンドル周辺や運転席付近にある鍵マークの部分にスマートキーを密着させ、ブレーキを踏んだままエンジンスタートボタンを押す(クルマ側から微弱な電波が発生しているため、スマートキーを指定の場所に密着させるとエンジンを始動できます) クルマの鍵の修理の依頼先 ここからは、クルマの鍵が故障したときの修理先について解説します。 ディーラー ディーラーでは、クルマの鍵が故障したときの修理を受け付けています。また、鍵本体の故障だけでなく、シリンダーや電装系部品の修理も可能です。 鍵専門店 鍵専門店でもクルマの鍵の修理を受け付けている場合があります。どの鍵でも対応できるわけではないため、鍵専門店に修理を依頼する場合は、対応可能か事前に確認しましょう。 クルマの鍵の修理費用の目安 鍵の修理にかかる費用はの目安は下記のとおりです。 鍵の種類 修理費用の目安 全ての操作を物理的な鍵で行うもの ~1万円 クルマの施錠・解錠はボタン、エンジン始動は物理的な鍵で行うもの 2万〜3万円 スマートキー(鍵を取り出すことなく施錠・解錠・エンジン始動ができる) 3万〜5万円 鍵のタイプや鍵の機能などによって修理費用が異なります。複数の業者から見積もりを取り、費用や評判、対応の質などを比較をしたうえで依頼先を決めることをおすすめします。 クルマの鍵の修理にかかる時間 クルマの鍵の修理は、物理的な鍵やスマートキーなどであれば、即日〜1週間以内で対応してくれるでしょう。 ただし、シリンダーや電装系部品の修理が必要な場合は、1週間以上かかる可能性が高く、部品調達に時間がかかった場合は、さらに修理期間が長くなります。そのため、サブキーを持っていたとしても、鍵が壊れたときは早めに修理しておくことが大切です。 まとめ クルマの鍵は、施錠・解錠・エンジン始動など、さまざまな機能を兼ね備えています。紛失はもちろん故障や電池切れをした際にはクルマの利用に大きな支障をきたすため、鍵の動作に少しでも違和感を感じたときは早めに点検し、必要に応じて修理することをおすすめします。
車の修理が必要になった場合、保険を使えば修理費用が補償されます。ただし、保険を使うには一定の条件があるため、補償してもらえるのか不安に思う方もいるでしょう。また、翌年の保険料も上がるため、保険を使うかどうかは慎重に判断する必要があります。この記事では、車の修理費用を補償してもらえるケースや、保険を使う判断基準などを紹介します。 車の修理に保険を使えるケース 車の修理には「対物賠償責任保険」と「車輌保険」を使えます。ただし、補償の対象が「他人の車」と「自分の車」かで使う場面が異なるため、違いを把握しておきましょう。まずは、車の修理に保険を使えるケースを紹介します。 他人の車に損害を与えた場合 相手の車に損害を与えたケースでは「対物賠償責任保険」を使います。対物賠償責任保険は、他人の所有物に損害を与えてしまい、法律上の損害賠償責任を負った際に、相手へ保険金が支払われます。 たとえば、他人の車や所有物、電柱やガードレールなどを壊した場合に対物賠償責任保険で補償が可能です。補償金額は、契約時に決めた保険金額となり、1,000万円〜無制限まで設定できます。 ただし、記名被保険者やその家族の車は、補償対象外なため注意しましょう。具体的には、記名被保険者の以下の方が補償対象外です。 ・配偶者・子ども・親 なお、契約車輌を運転している方の配偶者や子ども、親も補償対象外です。 自分の車を修理する場合 事故や災害などで自分の車を修理する場合は「車輌保険」を使います。盗難や当て逃げ、いたずらによる落書きなどでも、修理費用を補償してもらうことが可能です。ただし、車輌保険には「一般型」と「エコノミー型(車対車)」の2種類があり、加入しているタイプによっては補償対象外になるケースもあります。 一般型は補償範囲が広く、以下のケースで車輌保険を使えます。 ・他の車との接触や衝突・単独事故・火災や台風などの災害・落下物との衝突・落書きやいたずら・盗難・当て逃げ 一方、エコノミー型は保険料を抑える代わりに補償範囲が狭いタイプであり、単独事故や当て逃げをされた際は補償対象外です。たとえば、車庫入れの失敗や駐車中に他の車に擦られた際にできた損傷は補償されません。 また、補償金額の限度額は契約時に設定された「車輌保険金額」です。保険証券をチェックして、加入しているタイプや車輌保険金額を確認しましょう。なお、地震や津波、火山の噴火が原因で車が故障した場合は、タイプを問わず補償対象外になるため注意してください。 車の修理に保険を使うと翌年の保険料が上がる 車の修理に保険を使うと、翌年の保険料が上がります。自動車保険には「1〜20等級」まであり、等級が高いほど保険料が安くなります。たとえば、20等級の「63%」に対して、17等級の割引率は「44%」です。 自動車保険は基本的に「6等級」からスタートし、無事故の場合は翌年に1等級アップします。保険を使った場合は「1等級」もしくは「3等級」ダウンする仕組みです。 参考:東京海上日動公式Webサイト よくある質問「ノンフリート等級別割引・割増制度の割増引率の決定方法を教えてください」 4等級以下からは割引率ではなく「割増率」が適用されるため、等級が低いと保険料が高くなることも把握しておきましょう。ただし、保険会社と共済の自動車保険では、割引率や割増率が異なるケースがあります。具体的な割引率や割増率は、加入している保険会社や公式Webサイトを確認しましょう。 また、事故の内容に応じて下がる等級数が定められているため、保険を使う際の参考にしてみてください。 ■3等級ダウン事故 ※主に自分に過失がある事故 ・車同士の事故で車が壊れた・当て逃げ・自転車や通行人をケガさせた・建物や電柱など他人の所有物に衝突して壊してしまった 当て逃げは自分に過失はないものの、3等級ダウンに該当します。加害者が見つかった場合は、相手に修理費用を請求できるため、ドライブレコーダーや防犯カメラを使って対策しておくとよいでしょう。 ■1等級ダウン事故 ※自分に過失がない事故 ・自然災害・落下物との衝突・盗難・いたずらによる落書きや窓ガラスの破損 なお、弁護士費用特約や人身傷害保険特約などはノーカウント事故のため、保険を使用しても翌年の等級は下がりません。 車の修理に保険を使うかどうかの判断基準 車の修理に保険を使うかどうかは「修理費用」と「元の等級に戻るまでに余分に支払う保険料」を比較して判断しましょう。修理費用の方が高額な場合は、保険を使うとよいでしょう。 たとえば、当て逃げにより保険を使う場合は「3等級ダウン」に加え「事故有係数適用期間 3年」が加算されるため、保険料は以下のように上がります。 ■車の修理に保険を使った場合※は余分に支払う保険料 年 等級/事故歴 保険料 事故年 20等級/無事故 8万円 1年後 17等級/事故有 12万1,000円※4万1,000円 2年後 18等級/事故有 11万7,000円※3万7,000円 3年後 19等級/事故有 10万8,000円※2万8,000円 上記の場合、20等級に戻るまで「10万6,000円」かかります。修理費用が10万6,000円以下の場合は、保険を使わずに自費で修理したほうが、結果的に支払う金額を抑えることが可能です。 また、保険を使うといくら保険料が上がるかどうかは、保険会社に問い合わせると試算してもらえます。保険料がいくら上がるのかを試算してもらい、車の修理に保険を使うかどうかの判断基準にしてみてください。 車の修理に保険を使うときの流れ 保険を使うときの流れを把握しておくと、スムーズに車を修理できます。続いて、車の修理に保険を使うときの流れを紹介します。 まずは警察署に連絡する 事故を起こした場合、ケガ人の救護を行った後に警察署へ連絡します。事故が原因で保険を使うには、警察署で発行された「事故証明書」が必要です。スムーズに保険で車を修理できるよう、警察署に必ず事故処理をしてもらいましょう。 なお、当て逃げやいたずらをされた場合は、発覚した時点で警察署に連絡しましょう。 保険会社に連絡する 警察の事故処理が完了したら、加入している保険会社に連絡します。保険を使うかどうか決めていなくても、事前に相談しておけばスムーズに保険金を補償してもらえるため、事故時に連絡しておくとよいでしょう。 また、保険会社に連絡したタイミングでは、以下の情報を確認されます。 ・契約者・証券番号・事故の状況・被害者の有無 保険会社の連絡先や証券番号は保険証券に記載されているため、チェックしてみてください。 修理費用の見積をしてもらう 保険会社への連絡が完了したら、保険金を確定させる必要があるため、ディーラーや修理工場で修理費用の見積をしてもらいます。どこに見積を依頼すればよいのか迷った場合は、保険会社に相談すると、車に適した修理業者を紹介してくれます。ただし、修理工場によっては見積費用が発生するケースがあるため、入庫前に費用の有無を確認しておきましょう。 見積書を保険会社に提出する 見積書を保険会社に提出して、内容が承認されるまで待ちます。見積を依頼したディーラーや修理工場によっては、保険会社にそのまま見積書を提出してくれるため、スムーズに車を修理できるケースもあります。 また、事故の状況によっては「事故証明書」や「事故発生状況報告書」などの書類の提出も求められるため、事前に用意しておきましょう。 保険金が振り込まれる 事故の内容が承認されたら、車を修理したディーラーや修理工場に保険金が振り込まれます。車を修理せずに保険金のみを受け取る場合は、自分の口座に入金されます。受け取った保険金は、買い替え費用や他の用途にあてることも可能です。 車に保険を使えないケース メンテナンス不足や経年劣化が原因で車が故障した場合は、保険を使えません。修理費用が補償されるのは、あくまでも以下の場合に限るため、混同しないよう注意しましょう。 ・事故・事件・災害(地震や津波、火山の噴火を除く) ただし、メンテナンス不足や経年劣化による故障が原因で事故を起こした場合は、車の保険が使えます。たとえば、エンジンの故障で停車した際、後車に衝突された場合は保険を使うことが可能です。事故による損傷は保険を使えても、エンジンの修理費用が補償されるかは保険会社によって異なるため、問い合わせて確認してみてください。 なお、無免許運転や酒気帯び運転した際に起こした事故や、改造車輌には保険が適用されないことを把握しておきましょう。 車の修理に保険を使う場合は免責金額に注意 免責金額を設定している場合は、修理費用の一部を自己負担する必要があるため注意しましょう。保険は、契約時に免責金額を設定することで、保険料を抑えられます。たとえば、修理費用が30万円で免責金額を3万円で設定した場合、保険金として支払われる金額は27万円です。 ただし、修理費用が車輌保険金額を上回った場合や、物理的に修理が不可能な「全損」となった場合は、免責金額が引かれないため保険金を全額受け取れます。保険証券をチェックして、免責金額を設定しているかどうか確認しましょう。 まとめ 他人の車は「対物賠償責任保険」自分の車には「車輌保険」を使うと、修理費用が補償されます。ただし、保険を使うと1等級もしくは3等級ダウンになるため、翌年の保険料が上がるデメリットがあります。 実際にかかる「修理費用」と「元の等級に戻るまでに余分に支払う保険料」を比較して、保険を使って修理するかを判断しましょう。 なお、保険金は必ず修理費用にあてる必要がなく、買い替え資金や他の用途にも使えます。年式が低く走行距離が多い場合は、修理ではなく買い替えも検討してみましょう。
クルマには交換が必要なパーツがあります。走行によって摩耗したり、樹脂やゴム製のパーツは、熱や紫外線を受けて劣化します。しかし、パーツの供給は生産終了からおよそ10年といわれているため、いずれ新品の入手ができなくなります。 特に“旧車”と呼ばれている古いクルマだと、パーツを入手するのがより難しいといわれています。 そこでこの記事では、旧車のパーツが入手困難な理由とパーツの入手方法について詳しく紹介します。 旧車のパーツが入手困難な理由 1台のクルマには、約3万個のパーツが使われているといわれています。中には他の車種との共用品もあれば、逆に外観が同じ車でも、製造年月日で変更されているパーツもあります。これら全てのパーツを、自動車メーカーや自動車パーツ製造会社が、いつまでも保有し続けることはできません。また、日本には自動車メーカーに保管期間を定める法律はなく、自動車会社ごとに判断されています。 一般的に、クルマの生産終了から10年程度であれば、ほとんどのパーツの入手が可能といわれています。逆に生産終了から10年以上経過すると、自動車メーカーからパーツを入手できなくなることもあります。 “旧車”という言葉に明確な定義はないものの、生産終了から10年以上が経過している車種を指すことが多いです。パーツの生産年数を踏まえて考えると、ほとんどの旧車の新品パーツはすでに入手できない状況にあります。一方で、発売から何十年も経過した旧車だと、さまざまな箇所に故障がみられ、パーツの交換に迫られる場合が少なくありません。そのため、旧車オーナーにとって、パーツの入手方法は維持するための大きな課題の1つだといえます。 旧車パーツの入手方法 自動車メーカーの在庫が無くても、旧車のパーツを入手する方法があります。 ここからは、旧車のパーツを入手する方法とその特徴を紹介します。 ①ネットオークションで競り落とす まずは手っ取り早く、ネットオークションで探してみましょう。オークションは、入札によって価格が競り上がるため、希少価値の高いパーツや人気の高いアフターパーツなどは高額になりがちです。逆に需要が小さければ、格安で入手できる場合もあります。 ネットオークションは、欲しいパーツが出品されているとは限りませんので、定期的にチェックするとよいでしょう。 ②フリマアプリで購入する フリマアプリは、入札によって価格が競り上がる部分を除けば、基本的にネットオークションと同じです。そのため、常に欲しいパーツが見つかる訳ではありません。しかし、フリマ市場は拡大傾向にあるため、パーツ入手の最も有効な手段になるかもしれません。 ③SNSで売り手を探す SNSを活用して欲しいパーツの売り手を探すこともできるでしょう。あなたの情報が売り手に伝わりやすくなるよう、#(ハッシュタグ)に車種、メーカー名や部品名を付けましょう。直接売り手に届かなくとも、同じ車の愛好家があなたの情報を拡散してくれるかもしれません。 ④部品取り車を購入してパーツを取る 部品取りができるクルマを、丸ごと購入する方法です。車種やクルマの状態によっては高額になることもありますが、走行できない状態で長く放置されていたり、下位グレードで価値が低かったりするクルマであれば、比較的安価に入手できることがあります。ただし、購入したクルマの保管場所を確保する必要があるため、他の方法よりもハードルは高いといえるでしょう。 ⑤流用可能なパーツを購入する 車種が違っていても共通して使われているパーツもあります。エンジンやトランスミッションなどは形式が同じであれば、違う車種であっても流用が可能です。旧車パーツを探す際には同一車種に限定せず、共通して使われていそうな車種についても調べてみましょう。 ⑥アフターパーツを使う 純正部品が手に入らなくなってしまってもアフターパーツなら手に入るというケースは多々あります。具体的には、サスペンション、マフラー、フロントフェンダー、カーボンボンネット、シート、ステアリングなどです。旧車をカスタイズするユーザーも多いため、有効な手段といえるでしょう。 【最新アフターパーツ情報】純正形状の外板パーツもある 一部の旧車の純正形状の外板パーツを販売しているアフターパーツメーカーもあります。一般的なアフターパーツと異なり限りなく純正に近い形状のため、旧車オーナーにとっては大変心強い存在でしょう。形状だけではなく、素材も純正と同じスチールを使用していることが多いようです。 ⑧メーカーの復刻パーツを使う 現在、トヨタ、日産、ホンダ、マツダから一部の旧車の復刻パーツが発売されています。車種は限られますが、各メーカーで復刻パーツ生産を今後も推進していくことが予想されます。生産終了した純正パーツを入手できる絶好の機会のため、自分の探しているパーツが対象に含まれているかどうかをこまめにチェックするとよいでしょう。 各メーカーの復刻パーツ情報は下記サイトで確認できます。 トヨタ/GR HERITAGE PARTS日産/NISMO Heritage Partsホンダ/BEATparts ※ビートのみマツダ/CLASSIC MAZDA ※NAロードスター、FC/FD RX-7のみ まとめ 旧車のパーツが入手困難な理由とパーツの入手方法について紹介しました。 旧車のなかでも、発売から半世紀近くが経過する1970〜1980年代の古いクルマは、さまざまな箇所に錆や腐食が発生するため、維持し続けるにはパーツ交換が必須です。 ネットオークションやフリマアプリで手軽に取引できるようになったり、自動車メーカーの復刻パーツがはじまったりするなど、旧車のパーツを入手する方法がどんどん増えています。さまざまな方法を駆使すれば、より長く旧車に乗り続けることができるでしょう。
自損事故は「電柱やガードレール、建物などに衝突した」「車庫入れに失敗し壁にぶつけた」といった、単独で起こす事故です。自損事故は相手がいないから車両保険が使えるのか不安という方もいるでしょう。自損事故で車両保険が使えるかどうかは、契約内容次第です。この記事では、自損事故に「車両保険が使えるのか」「等級はどうなるのか」などを詳しく解説します。 自損事故に車両保険を使えるかどうかは契約内容次第 自損事故に車両保険を使えるかどうかは契約内容次第です。車両保険は2種類あり「一般型」の車両保険に加入していれば、車の修理代が補償されます。 また「自損事故特約」や「人身傷害保険」を付帯していれば、自身がケガをしてしまった場合でも補償を受けることが可能です。同乗者がケガをしてしまった場合は「人身傷害保険」または「搭乗者傷害保険」で補償されます。 なお「人身傷害保険」と「搭乗者傷害保険」の両方を付帯している場合は、条件を満たすことでそれぞれの特約から保険金が支払われるためより安心できるでしょう。さまざまな事態を想定し、保険内容を再度見直してみましょう。 車両保険の種類 上述したように、自動車保険には通常の「一般型」と、補償範囲が限定された「エコノミー型」の2種類があり、補償内容が異なります。続いて、一般型とエコノミー型の車両保険について解説します。 一般型 一般型の車両保険に加入していれば、自損事故を起こしても、車の修理代が補償されます。一般型の具体的な補償範囲は以下のとおりです。 ・他の自動車との事故・火災や台風などによる被害※地震、噴火、津波は対象外・飛来物との衝突・落書きやいたずら・盗難・自損事故・当て逃げ 地震や噴火、津波以外の損傷であれば、車の修理代が補償されます。ただし「エコノミー型」より保険料が高くなる点を把握しておきましょう。 エコノミー型 エコノミー型の車両保険に加入していると、自損事故による車の修理代が補償されません。エコノミー型は「車対車+a」とも呼ばれており、一般型から自損事故による補償を抜いた特約です。保険会社によっては「当て逃げ」も補償の対象外になるケースがあります。補償範囲が限定されており、一般型より保険料が安いため、月々の支払いを抑えたい人におすすめです。 自損事故への車両保険の適用による等級ダウン 自損事故を起こし車両保険を適用した場合は「3等級ダウン」となります。 その他で自動車保険を使用した場合の等級は、以下のように下がります。 3等級ダウン ・車同士の衝突・通行人や自転車と衝突・建造物と衝突・当て逃げ 1等級ダウン ・盗難・災害・落書きやいたずら・飛来物との衝突 ノーカウント ・人身傷害保険・搭乗者傷害保険・無保険車傷害特約・弁護士費用特約・個人賠償責任補償特約 等級が下がると、次年度分の保険料が上がるため、車両保険を適用するか充分に検討するとよいでしょう。なお、等級ダウンによる保険料の値上げ分より、自己負担で修理した方が安くなるケースもあるため、保険会社に「いくら保険料が上がるのか」シミュレーションしてもらうことをおすすめします。 対物賠償保険は他人の所有物を補償する 家やお店、ガードレールなどに衝突した場合、他人の所有物は「対物賠償保険」で補償されます。対物賠償保険は他人の所有物を壊し、損害賠償責任を負ったときに補償され、保険金額を自身で設定できます。 営業中の店に衝突し、建物を壊したり人をひいたりすると、1億円以上の損害賠償責任が問われるケースもあるため、安すぎる保険金額に設定しないよう注意が必要です。保険金額を2,000万円から無制限にしても数百円程度しか変わらないケースも多いため、前向きな検討をおすすめします。 また、自身が所有している建物は補償されないことも把握しておきましょう。 自損事故を起こしたときの対応の流れ 自損事故を起こしたとき「どのように対応すればよいのか」を把握しておくと、落ち着いて対処できるでしょう。具体的な流れは以下のとおりです。 1.ケガ人がいないか確認2.警察に事故の連絡※場所や壊したもの、損害の程度を報告する3.周囲に散らばった物を片付けたり、車を脇に寄せたりして危険防止措置を取る4.病院へ行く5.保険会社へ事故を報告し車両保険を適用する旨を伝える 自損事故でも警察への報告義務があるため、必ず連絡しましょう。警察へ報告しなかった場合は「3ヶ月以下の懲役」または「5万円以下の罰金」が課せられるため、注意してください。また保険金の支払いには「交通事故証明書」が必要なため、警察へ届け出をしていないと、補償がおりないことも把握しておきましょう。
落輪とは、クルマのタイヤが道路外に落ちてしまって動けなくなることです。道路の側溝に落ちた場合だけでなく、縁石に乗り上げたり雪や泥でスリップして走行不能な状態も同じ意味として使われます。 落輪したときにどう対処すればよいのか知らない方も多いでしょう。そこで今回は、落輪したときの対処法や、落輪から脱出した後の点検などについて解説します。落輪からの脱出に不安のある方は参考にしてください。 落輪したらまず何をする? 万が一落輪してしまった場合には、まず周囲に危険な状況であることを伝える必要があります。 落輪したら早めにハザードランプをつけて、発煙筒や三角表示板を50mくらい後方に設置しましょう。発煙筒はクルマに搭載されているため、あらかじめ使い方を把握しておくと安心です。三角表示板は備え付けられておらず、カー用品店で販売されています。車載義務はないものの、事故発生時に表示しないと違反とみなされるため注意しましょう 落輪したときの対処法 続いて、落輪したときの対処法について詳しく解説します。 牽引ロープで引っ張ってもらう 雪道やぬかるみにはまってタイヤが空転する場合は、牽引ロープで引っ張ってもらいましょう。車重のあるクルマを牽引するときは、引っ張る側が大きなトルクを発揮できるクルマの方がスムーズに脱出できます。また、牽引ロープを引っかけるフックは着脱式のタイプも増えているため、普段から自分のクルマの牽引フックの場所やタイプを確認しておくとよいでしょう。 複数人で持ち上げる 同乗者や周囲の人たちの助けが借りられる場合は、複数人でクルマを持ち上げて脱出できます。持ち上げる人はケガの予防のために準備運動を行い、備えがあれば軍手などを装着しましょう。持ち上げるときに掛け声をかける人を決めておくとタイミングを合わせやすくなります。 保険会社のロードサービスを利用する 落輪の状況によっては牽引では対処できないこともあるため、ロードサービスを利用しましょう。自動車保険の付帯サービスで利用できることも多く、状況によっては無料で対応してくれます。万一のときにすぐにロードサービスを利用できるよう連絡先を控えておきましょう。 JAFに依頼する 地域や落輪状態によっては保険会社のロードサービスを利用できない可能性があります。JAFに会員登録しておくと広範囲で迅速な対応を受けることができ、簡易な作業であれば費用負担もありません。また、保険契約車ごとの適用である自動車保険のロードサービスに対して、JAFは会員証ひとつでレンタカーやバイクまで対応してくれます。 溝が浅い場合はタイヤの動力で脱出する 溝が浅い場合はタイヤの動力で脱出できます。駆動輪が地面に接していることが条件となるため、すべてのタイヤの接面状況を確認しましょう。雪道や砂面、ぬかるみなどではタイヤが滑りやすくなっているため、アクセルをゆっくりと踏んでタイヤの動力をうまく伝えることが重要です。状況によってはフロアマットや板などを敷くとよいでしょう。 自力で脱出する場合の手順は次のとおりです。 ①安全の確保 後続車の追突を避けるためにハザードランプを点灯させ、三角表示板などの停止表示器材があれば車の後方に設置します。車通りが多い道路では発煙筒などを併用するのもよいでしょう。 ②同乗者の安全確保 同乗者がいる場合は万一に備えてガードレールの外や歩道など、安全な場所に避難してもらいましょう。 ③クルマの状態を確認する 落輪箇所や他のタイヤの接面状態を確認します。溝が深い場合や駆動輪が浮いている場合は、悩まずにロードサービスや周囲の人に助けを求めましょう。 ④脱出する 脱出時に他車への衝突や歩行者への危険がないかしっかりと確認したうえで、ハンドルを脱出方向にきりながらアクセルをゆっくりと踏んで脱出します。また、デフロックが装備されている4WD車の場合は、デフロックをONにしてから脱出を試みると、スムーズに抜け出せ ジャッキで持ち上げる 協力者がいない場合はジャッキを使用して持ち上げましょう。クルマの脱輪箇所をジャッキアップして溝に板などを敷くことで脱出できます。ただし、やわらかい地面でのジャッキアップは危険なため、事前に状態の確認は念入りに行いましょう。 落輪から脱出した後は必ず点検しよう 落輪から脱出した後は安全な場所にクルマを停車させて必ず点検しましょう。側溝に落ちたり縁石に乗り上げた場合はタイヤのパンクや足回りの損傷、エンジン下部からのオイル漏れが発生する可能性があります。また、ホイールアライメントが狂ってしまうとタイヤの偏摩耗や直進安定性が悪くなるといった不具合が生じることもあるため、走行中に違和感を感じたらすぐに点検に出しましょう。
クルマが事故にあったり故障したりした際、修理をディーラーに依頼しようとしている方もいるでしょう。クルマの修理は、依頼先によって修理費用や対応が異なるため、自分のニーズに合った業者を選ぶことが重要です。 この記事では、各修理業者の特徴を解説するとともに、ディーラーに依頼したほうがよいケースや修理の費用相場などを紹介します。 ディーラー=修理業者ではない ディーラーでは、一定の修理への対応は可能なものの、故障箇所によっては他の業者に外注するケースがあります。たとえば、事故による傷やヘコミ、塗装などの修理です。 ヘコミや塗装などの修理は、ディーラーに在籍する整備士では対応が難しいため、多くの場合は板金塗装工場に外注します。修理に要する期間は外注先の空き状況次第のため、予想以上に時間がかかる可能性もあります。 なお、ディーラーが修理を外注した場合、15〜30%程度の中間マージンが発生します。そのため、修理工場へ直接持ち込むよりも費用が高額になることが一般的です。 中間マージンには、ディーラーによる修理箇所の仕上がりのチェックや、万が一の際にサポートを行うための費用などが含まれています。 ディーラー以外のクルマの修理の依頼先 クルマの修理は、修理工場やカー用品店にも依頼できます。ここでは、ディーラー以外のクルマの修理の依頼先を紹介します。 整備工場 整備工場は、クルマの修理や整備に精通しています。修理に関する経験や知識が豊富なため、他では直せなかった箇所でも対応してくれる場合があります。生産が終了している部品が必要でも、同等なものを見つけて修理してくれることもあるでしょう。 また、整備工場は部品を交換するのではなく、修理を基本としているため修理費を抑えられます。ディーラーとは異なり、外注せずに直接修理することも、修理費用を抑えられる理由の1つです。 ただし、整備工場によって品質やサービス内容が異なります。修理費用が同額でも、仕上がりのクオリティに差があるため、信頼できる整備工場かどうか見極めなければなりません。 なお、修理する箇所によっては部品の仕入れに日数を要するため、引き渡しまでが長くなるケースもあります。 カー用品店 カー用品店のなかには、クルマのアクセサリーや部品などの販売に加えて、修理にも対応している店もあります。修理には純正品ではなく、汎用性が高い社外品が使用されるため、修理費を抑えることが可能です。 また、カー用品店は店舗数が多く、おおむね大通りや主要道路のそばにあるため、クルマで旅行中や出張中などに故障したときに重宝するでしょう。 ただし、カー用品店に依頼できる内容は以下のような作業です。 ・ 消耗品の交換・簡易な部品交換・板金塗装修理 たとえば、エンジンやトランスミッションなどの大がかりな修理には対応していません。クルマの状態によって、カー用品店に依頼できるかどうかが変わる点に留意してください。 ディーラーに相談したほうがよいケース クルマの状態によってはディーラーに相談したほうがよいケースがあります。ここでは、ディーラーに相談した方がよいケースとそれぞれの理由について紹介します。 ディーラーから購入したクルマが故障した ディーラーから購入したクルマが故障した場合、保証で修理できる可能性があるため、まずは購入店に相談しましょう。ディーラーでクルマを購入した場合、修理保証が数年間付帯されているケースがほとんどです。 ディーラーの保証には、「一般保証」と、「特別保証」の2種類があります。一般保証とは、クルマを構成するすべての部品に対する保証のことです。たとえば、パワーウィンドウが故障し、窓の開け閉めができなくなった際は一般保証で直せます。ただし、消耗品や油脂類、特別保証の対象部品は含まれません。 一方、特別保証は走行や安全に関わる重要な部品に対する保証です。エンジンやブレーキ機構、動力伝達装置などが故障した際に利用できます。前オーナーから保証が継承されていて、保証期限内であれば、中古車販売店で購入したクルマでもディーラーで保証修理を受けられます。 ディーラーで用意されている各保証の保証期間の目安は、以下のとおりです。 ・一般保証:新車登録or納車から3年、もしくは走行距離が5万〜6万km時点のいずれか早いほう・特別保証:新車登録or納車から5年、もしくは走行距離が10万km時点のいずれか早いほう 各メーカーによって正確な保証期間が異なるため、問い合わせて確認しましょう。 純正パーツで修理してほしい 純正パーツで修理してほしい場合は、ディーラーに相談しましょう。純正パーツとは、メーカーで販売されているパーツのことで、クルマが生産された際に使用されたものと同じ新品です。 社外品と比べて値段は高いものの、各クルマの規格に合わせて生産されるため、質が高く安心感があります。また、パーツに対して一定の保証が付帯されているため、万が一故障した際でも対応してもらえます。品質や安心感を重視している場合は、ディーラーでの修理がおすすめです。 なお、ディーラーは自社のクルマに対する知識が豊富であり、持ち前の高い技術を活かした修理が可能です。自社のクルマに適した工具や設備も整えられており、スムーズにクルマを修理してもらえます。 たとえば、ディーラーがもっている故障診断機はメーカー車に特化しているため、スムーズかつ正確に故障箇所を特定できます。 他の修理業者にも故障診断機が完備されているものの、性能にばらつきがあり、正確に故障箇所を特定できないケースがあります。 修理業者を選ぶ手間を省きたい 修理業者を選ぶ手間を省きたい場合は、ディーラーへの相談をおすすめします。クルマの修理業者は多いため、どこに依頼すればよいのか迷う場合もあるでしょう。 ディーラーは、部品の入荷状況次第ではあるものの、なるべく顧客の都合に合わせて柔軟に修理期間を調整してくれます。さらに、修理期間が長くなる場合、空き状況次第で無料の代車を貸し出してくれることもあります。 忙しくて修理業者をしっかり比較できない場合は、顧客の都合に合わせてくれるディーラーに修理を依頼するとよいでしょう。 ディーラーに相談しないほうがよいケース 保証が付帯されていたり、純正パーツで修理してほしかったりする場合は、ディーラーに相談したほうがよいでしょう。 しかし、状況によってはディーラーに相談しない方がよいケースもあります。続いて、ディーラーに相談しない方がよいケースを紹介します。 信頼できる修理業者を知っている 信頼できる修理業者を知っている場合は、その業者に相談するとよいでしょう。ディーラーは修理業者と同じく店舗ごとに整備の質やサービスにばらつきがあるため、必ずしも期待どおりの対応をしてくれるとは限りません。 信頼できる修理業者であれば、期待どおりの整備や対応を受けられる可能性が高いほか、スムーズなやり取りが可能です。また、長年の付き合いがある修理業者であれば、割引サービスをしてくれる場合もあるでしょう。 なるべく安く修理したい なるべく安く修理したい場合は、ディーラー以外の修理業者に相談するとよいでしょう。ディーラーは、部品や整備の質が高く安心感はあるものの、他の修理業者に比べて修理費用が高い傾向にあります。 他の修理業者は、社外品を使用したり部品交換ではなく故障箇所を修理したりするため、費用を抑えることが可能です。また、ヘコミや塗装の修理をする場合、ディーラーが仲介役となることで発生していた中間コストも省けます。 たとえば、ディーラーでは板金修理費用が32万円でも、修理業者に直接依頼すれば25万円程度で修理できるケースがあります。 ディーラーに車の修理を依頼するときの流れ ディーラーにクルマの修理を依頼するときの流れは以下のとおりです。 1.見積もりを依頼する2.見積もり内容を確認する3.クルマを修理してもらう 修理費が予想より高額だった場合、修理せずに買い替えたり手放したりするといった選択肢もあります。そのため、ディーラーにクルマの修理を依頼する際は、必ず見積もりを依頼しましょう。 見積もり後は、修理内容が依頼事項に対して沿っているかどうかや、納得できる金額かどうかチェックします。トラブルを防ぐためにも、見積もりに不明点がある場合は、必ず依頼前に確認することをおすすめします。 見積もり内容を確認したら、以下の事項もあわせて確認しましょう。 ・修理期間・代車の有無・支払い方法・保険手続きの代行 保険を使ってクルマを修理する場合、ほとんどのディーラーが見積書や修理箇所の写真の提出などといった保険手続きを代行してくれます。ただし、ディーラーによっては対応していない場合があるため、依頼前に保険手続きの代行について詳しく確認しましょう。 見積もり内容や修理期間、その他のサービスに納得したら、予約日にクルマをディーラーに持ち込んで修理してもらいます。修理に出す際は、車内に貴重品やETCカードの置き忘れがないかチェックしてから、クルマを引き渡しましょう。 なお、見積もりを依頼したからといって、必ずしもそのディーラーで修理を受けなければならないというわけではありません。ディーラーの対応や見積もり金額に納得できなかった場合は、ディーラーの他の販売店や修理業者への依頼も検討しましょう。 ディーラーのクルマの修理の費用相場 ディーラーのクルマの修理の費用相場は、故障した箇所によって異なります。代表的な修理の費用相場は、以下のとおりです。 部品・場所 修理費用 エンジン ・分解修理:1万円以上・交換:100万円程度 ※2L 4気筒エンジンの場合(ヴォクシーやセレナなど) フレーム ・一部の歪み:10万円程度・全体の歪み:100万円以上 足回り サスペンションやアームの交換:10〜20万円程度 外装 ・引っかき傷:1箇所1,000円程度・10cm程度のヘコミ:2万〜3万円程度・30cm程度のヘコミ:4万〜6万円程度 マフラー ・穴開き修理:1万円程度・マフラー交換:8万円程度 エアコン ・ガス補充:5,000円程度・コンプレッサー交換:5万〜10万円・ファンモーター交換:2万〜4万円・ガス管交換:2万〜3万円・サーモスタッド交換:1万円程度・エアコン本体交換:20万円程度 上記はあくまでも費用相場であり、正確な修理費用ではありません。正確な金額を知りたい場合は、ディーラーで見積もりを依頼しましょう。 ただし、修理の見積もりは時間と労力がかかるため、有料なケースが多い傾向にあります。修理にかかる全体の費用を抑えたい場合は、複数の見積もりを比較せず、あらかじめ依頼する修理業者を決めておくとよいでしょう。 まとめ 保証が付帯されていたり、純正パーツで直してほしかったりする場合は、ディーラーに修理を依頼するとよいでしょう。一方、ディーラー以上に信頼できる業者を知っていたり、なるべく安く修理したい場合は整備工場やカー用品店に依頼することも1つの手段です。 修理費を抑えられるうえに、ディーラー以上のサービスを受けられる可能性があります。ディーラー以外の修理業者の特徴も把握し、自分に合った業者に修理を依頼しましょう。
クルマの事故にあったものの、自分が加害者か被害者かどうか判断できない場合があります。たとえ衝突されても、事故の状況によっては自分に過失があることも少なくありません。 この記事では、クルマの事故で加害者と被害者が明確なケースや、修理代は誰が負担するかなどについて紹介します。 クルマの事故の多くは加害者と被害者が明確ではない クルマの事故の多くは、加害者と被害者が明確ではありません。 ただし、もらい事故の場合は相手側の過失が100%のため、自分は被害者であることが明確です。もらい事故とは、「停車中にぶつけられた」といった、自分に一切過失がない事故のことです。 しかし、自分にも過失がある事故では、双方に責任が問われます。たとえば、青信号の交差点を直進した際、反対車線の右折車に衝突されて事故にあった場合です。 この場合、過失割合は「右折車が8割」「直進車が2割」になるため、自分にも20%の過失があります。交通事故の過失割合とは、相手がいる事故において「自分の過失」と「相手の過失」を割合で表したもののことです。 また、信号がない交差点で出会い頭に事故を起こした際も、以下のように双方に責任が問われます。 ・優先道路外から侵入した車輌:9割・優先道路を走行している車輌:1割 相手側に衝突されても前方不注意と認められた場合は、自分にも過失があることに留意してください。 クルマの事故で加害者と被害者が明確なケース クルマの事故において、加害者と被害者が明確なケースは具体的にどのような状況なのか、気になる方もいるでしょう。 続いて、クルマの事故で加害者と被害者が明確なケースを紹介します。 青信号車に赤信号で走行したクルマが衝突 青信号を走行中に、赤信号を無視して交差点に入ったクルマに衝突された場合の過失割合は10:0になるため、加害者と被害者が明確です。ただし、重過失や不注意が認められた場合は、青信号で走行しているクルマにも過失が生じるケースがあります。 たとえば、赤信号を無視して走行しているクルマがいるにもかかわらず、交差点に侵入した際に事故が起きた場合です。青信号で交差点に進入しても注意不足とみなされた場合は、過失が生じることに留意してください。 信号待ちで後ろからの追突 赤信号で完全に停車しているところに後ろから追突された場合の過失割合は10:0になるため、加害者と被害者が明確です。この場合、追突した側に100%の過失があります。 ただし、急ブレーキをかけて停車した際は、追突された側にも過失が出ることに留意してください。 対向車同士で片側がセンターオーバーして衝突 走行中に反対車線からクルマがセンターオーバーし、衝突された際の過失割合も10:0のため、加害者と被害者が明確です。 道路に中央線が引かれている場合、線から左側を走行しなければなりません。「中央線がない場合は、道路の中央から左側部分を通行しなければならない」と道路交通法で定められています(道路交通法 第17条4項)。 そのため、センターオーバーしたクルマに100%の過失があります。ただし、他のケースと同様に前方不注意と判断されたり中央線がなかったりした場合は、被害者側にも過失割合があることに留意してください。 クルマの事故の修理代は誰が負担する? クルマの事故の修理代は、過失割合に応じて支払います。 続いて、クルマの事故の修理代は誰が負担するかについて詳しく紹介します。 被害者に過失がない場合 過失割合が10:0の事故で被害者に過失がない場合、基本的には加害者がクルマの修理代を全額負担します。加害者が任意保険に加入している場合は、保険会社から修理代が支払われます。 ただし、事故が起きた時点で支払いが確定するわけではありません。整備工場で修理見積もりを取った後にアジャスターの損害調査が入り、事故の状況や修理代が適正かどうかチェックされ、問題なければ支払われます。アジャスターとは、保険事故の損害調査を行う者のことです。 また、全損の場合は実際にかかる修理代ではなく、クルマの時価額で補償されます。たとえば、修理代が100万円でもクルマの時価額が70万円だった場合は、30万円を自己負担する必要があります。 そのため、必ずしも修理にかかる全額が支払われるわけではありません。損害賠償額に納得できない場合は弁護士に相談するとよいでしょう。 加害者側の保険会社との示談が成立したら、修理を依頼する整備工場または自分の銀行口座に修理代が振り込まれます。なお、どちらかに過失がない場合、被害者側の保険会社は示談交渉ができないことに留意してください。 被害者にも過失がある場合 被害者にも過失がある場合は、過失割合に相当する損害賠償金を相手に支払う必要があります。 仮に加害者のクルマの修理代が100万円で、過失割合が8:2だった場合は、20万円を相手に支払わなければなりません。全損となり時価額が80万円だった場合は、16万円を相手に支払います(80万円の2割)。 また、被害者にも過失がある場合、修理代は「過失相殺」されます。過失相殺とは、過失割合に応じて修理代が減額されることです。 以下の場合、被害者側は70万円の修理代が補償されます。 ・被害者の修理代:100万円・過失割合:被害者3割・加害者7割 とはいえ、双方の保険会社が示談交渉を行うため、加害者と被害者が直接やり取りすることは通常はありません。具体的には、下記のように双方の保険会社同士のやり取りのみで完了します。 1.被害者と加害者の示談交渉が開始2.双方がクルマを整備工場に持ち込んで見積もりを取る3.整備工場とアジャスターが調整協議を行う4.修理代が確定する5.修理代以外の損害や過失割合が確定する6.示談が成立する7.修理代が振り込まれる 結果に納得がいかず、話し合いだけで示談が成立しない場合は、調停で調停委員を介した話し合いを行い、それでも解決しない場合は裁判で過失割合の判決が下ります。 なお、任意保険に加入しておらず、人身事故以外のケースでは自分で損害賠償金を支払う必要があるほか、示談交渉やお金のやり取りをしなければならない点に注意してください。人身事故の場合は自賠責保険を利用できますが、損害賠償金の全額を補填できない可能性があります。 なお、加害者の過失割合の方が多くても、被害者が多く支払うケースがあることにも注意が必要です。たとえば、以下のように加害者側の損害額が多い場合があげられます。 <過失割合 9:1> 損害額 請求額 加害者 1,000万円 100万円 被害者 100万円(1,000万円の10%) 90万円(100万円の90%) 加害者側の方が重傷を負っていたり修理代が高額だったりした場合は、被害者の方が支払う金額が高いことに留意してください。 クルマの修理代は修理に使わなくてもよい 事故によりクルマが破損しても、保安基準に適合していて走行上の問題がなければ、修理代を修理に使わなくても問題ありません。「加害者から受け取った保険金は修理に充てなければならない」という法律はないため、修理代の使い道は所有者次第です。 たとえば、受け取った修理代をクルマの買い替え費用に充てることもできます。修理代の使い道は所有者の判断に委ねられるため、自分に最適な方法で保険金を活用しましょう。 まとめ クルマの事故の多くは、加害者と被害者が明確ではありません。そのため、自分が被害者であっても加害者側に損害賠償金を支払わなければならない場合があります。 修理代は過失割合に応じて変わり、示談交渉やお金のやり取りは保険会社が代行してくれます。ただし、任意保険に加入していないときや自分に過失がない場合、自分で示談交渉を行わなければならないことに留意してください。 なお、修理代は必ずしも修理代に充てる必要がないため、自分に最適な方法で保険金を活用しましょう。
4ナンバー車は、自家用乗用車とは異なり1年ごとに車検を受ける必要があります。費用も異なるため、4ナンバー車の車検を受ける前に正しい情報を知っておくとよいでしょう。 この記事では、4ナンバー車の車検期間や費用について紹介します。 4ナンバー車の基準 4ナンバー車とは、自動車のナンバープレートの地名の横に記されている分類番号が「4」から始まるクルマのことです。 分類番号はクルマの用途や大きさなどによって分けられており、4ナンバーは「小型貨物自動車」または「軽貨物自動車」に該当します。たとえば、貨物運送を目的としたワゴン車や軽トラックなどがあります。 参考:国土交通省「ナンバープレートについて(登録部門)」 荷物を運ぶためのクルマであることから、以下の基準を満たさないと4ナンバー車として登録できません。 ・車輌の荷物積載スペースの床面積が1㎡以上ある(軽自動車は0.6㎡以上)・後部座席より荷物を乗せるスペースが広い・積載可能重量が乗車定員重量より重い(乗員一人55kgとして計算)・荷物の積降口が横80cm以上、高さ80㎝以上ある(軽自動車は横60cm以上、高さ80cm以上)・荷物を乗せるスペースと人が乗る席の間に壁や保護仕切りがある 出典:国土交通省「自動車の用途等の区分について(依命通達)」 また、4ナンバー車は以下の車輌サイズや排気量の基準を満たす必要があります。 ・全長:4,700mm以下(軽自動車は3,400mm以下)・全幅:1,700mm以下(軽自動車は1,700mm以下)・全高:2,000mm以下(軽自動車は2,000mm以下)・排気量:660cc以上〜2,000cc以下 上記の基準を1つでも満たない場合は、4ナンバー車ではなく1ナンバー車(普通貨物自動車)として登録しなければなりません。 4ナンバー車の車検は何年ごとに受けるのか 4ナンバー車は、事業用や自家用などの用途を問わず、以下のとおりに車検を受けます。 ・車輌総重量8t未満:1年ごと(初回車検は新車登録してから2年後)・車輌総重量8t以上:1年ごと・軽自動車:2年ごと 4ナンバー車であっても、車種によって車検の有効期限が異なることに留意してください。 なお、8ナンバー車は新車で登録してから2年後、以降も2年ごとに車検を受ける必要があります。8ナンバー車とは特種用途自動車のことで、消防車や救急車などの緊急自動車のほかに、ゴミ収集車やキャンピングカーも該当します。 4ナンバー車の車検費用・税金 4ナンバー車は、貨物自動車として登録されているため、日常で使用している自家用乗用車(3ナンバー車や5ナンバー車)とは車検費用や税金が異なります。 続いて、4ナンバー車の車検費用や税金を紹介します。 車検料金 4ナンバー車の車検料金は車種や依頼する業者によって異なり、目安は2万〜5万円程度です。車検料金とはクルマの整備費用のことで、部品代や工賃のほかに保安基準に適しているかどうかの検査費用も含まれています。 費用を抑えたい場合は、車検料金を低く設定している業者に依頼するとよいでしょう。なお、近年では車種を問わず車検料金を一律にしている業者もいます。 自賠責保険料 4ナンバー車の車検にかかる自賠責保険料は、以下のとおりです。 12ヶ月 24ヶ月 小型貨物自動車 自家用:1万2,850円営業:1万5,830円 自家用:2万340円営業:2万6,240円 軽貨物自動車(検査対象車) 1万1,440円 1万7,540円 出典:自動車損害賠償責任保険基準料率表_2023年1月18日届出 4ナンバー車は、長距離走行が多いと想定されており、事故のリスクが高いため保険料が高く設定されています。現に自家用乗用車の24ヶ月分1万7,650円に対して、4ナンバー車は2万340円と、2,690円の差があります。 重量税 3ナンバー車や5ナンバー車の場合、重量税は車輌重量をもとに算出されますが、4ナンバー車は車輌総重量によって税額が決まります。また、車齢が13年または18年を超えた場合は、それぞれ重課されます。 4ナンバー車の1年あたりの重量税は、以下のとおりです。 【自家用4ナンバー車】 1t以下 3,300円 1t超2t以下 6,600円 2t超3t以下 9,900円 3t超4t以下 1万3,200円 4t超5t以下 2万500円 5t超6t以下 2万7,500円 6t超7t以下 2万8,700円 7t超8t以下 3万2,800円 【事業用4ナンバー車】 1t以下 2,600円 1t超2t以下 5,200円 2t超3t以下 7,800円 3t超4t以下 1万400円 4t超5t以下 1万3,000円 5t超6t以下 1万5,600円 6t超7t以下 1万8,200円 7t超8t以下 2万800円 【軽貨物自動車(検査対象車)】一律 6,600円 出典:国土交通省「継続検査等時における自動車重量税の税額」 印紙代 4ナンバー車の印紙代は、どこで車検を受けるかによって金額が異なります。クルマの整備工場には「指定工場」と「認証工場」があります。 指定工場は自社の工場で車検の検査を行えるため、検査終了後に発行する保安基準適合書を運輸支局に提出すれば、更新後の車検証が交付されます。一方、認証工場は自社の工場で車検の検査を行えないため、クルマを運輸支局の車検検査場に持ち込まなければ更新後の車検証が交付されません。 指定工場と認証工場で車検を受けた場合、印紙代は以下のとおりです。 ・指定工場:1,800円・認証工場:2,200円 出典:国土交通省「検査手数料」 印紙代を抑えたい場合は、指定工場で車検を依頼するとよいでしょう。なお、多くのディーラーや整備工場は指定工場の認証を受けています。 車検に関する4ナンバー車のメリット・デメリット 4ナンバー車は貨物自動車に分類されるため、自家用乗用車と比べて車検制度や税金などが異なります。車検に関する4ナンバー車のメリットとデメリットは以下のとおりです。 メリット 4ナンバー車のメリットは、自動車税が安い点です。 自動車税は基本的にクルマの排気量に応じて税額が変わるものですが、4ナンバー車は最大積載量で金額が決まります。4ナンバー車と自家用乗用車の自動車税の違いは、以下のとおりです。 ・4ナンバー車:最大積載量1t以下 排気量1.5L以上(4人乗り以上) 1万6,000円・自家用乗用車:総排気量1.5L〜2L以下 3万6,000円 デメリット 4ナンバー車のデメリットは、車検の頻度が高いことです。車輌総重量が8t未満の場合、初回車検以降は1年ごとに車検を受ける必要があるため、その分維持費がかかります。また、自家用乗用車よりも自賠責保険料が高いため、より費用がかさんでしまいます。 ただし、車検の頻度が高いほどクルマを点検する機会が増えるため、安心感を得られるでしょう。 なお、軽貨物自動車の初回車検以降は、自家用乗用車と同様に2年ごとに車検を受けます。4ナンバー車の維持費を抑えたい場合は、軽自動車を選択するとよいでしょう。 5ナンバー車と4ナンバー車の車検の違い 5ナンバー車と4ナンバー車の車検内容の違いは以下のとおりです。 ・自賠責保険料が異なる・重量税が異なる・車検の頻度が異なる 上記により、5ナンバー車と4ナンバー車では車検にかかる費用が異なります。 続いて、5ナンバー車と4ナンバー車の2年間でかかる維持費を比較してみましょう。 【5ナンバー車】2年に1回車検を実施モデル例:トヨタ ノア X スペシャルエディション(2013年式)排気量:1,986cc 車輌重量:1,590kg ■自動車税:7万2,000円(2年分)※3万6,000円×2 ■車検費用:10万2,650円(1回分)(車検費用の内訳)・車検料金:5万円・自賠責保険:1万7,650円(24ヶ月分)・重量税:3万2,800円・印紙代:2,200円 5ナンバー車の2年間の維持費は17万4,650円程度です。 【4ナンバー車】1年に1回車検を実施モデル例:トヨタ ハイエースバン スーパーGL(2010年式)最大積載量:1,000kg 車輌総重量:2,140kg ■自動車税:1万6,000円(2年分)※8,000円×2 ■車検費用:14万9,900円(2回分)(車検費用の内訳)・車検料金:5万円・自賠責保険:1万2,850円(12ヶ月分)・重量税:9,900円・印紙代:2,200円 4ナンバー車の2年間の維持費は16万5,900円程度です。 ※モデルや用途によって金額は変動します。 まとめ 4ナンバー車は、以下の間隔で車検を受けます。 ・車輌総重量8t未満:初回2年、以降1年ごと・車輌総重量8t以上:1年ごと・軽自動車:2年ごと 4ナンバー車は、自動車税を抑えられるメリットがある一方、車検の頻度が多く自賠責保険料が高いデメリットがあります。 4ナンバー車を登録する際は、メリットとデメリットを理解したうえで、自分のライフスタイルやニーズに合っているかどうかを判断することが重要です。とくに、車検や保険料などは長期的に考えると大きな負担になるため、しっかりと確認しておきましょう。
8ナンバー車の車検のサイクルは自家用車と異なります。適切な頻度で受けるためにも、8ナンバー車の車検のサイクルを把握しておきましょう。 この記事では、8ナンバー車の車検の期間や内容、費用も紹介します。 8ナンバー車の基準 8ナンバー車とは、ベースの車輌を改造して特殊な設備を備えたクルマのことです。ナンバープレートの地名の横に記載されている2〜3桁の頭の数字が8から始まる場合、8ナンバー車に該当します。 自動車の用途は「特種用途自動車」に区分され、全部で78種類の車体形状があります。たとえば、救急車や消防車などの緊急車輌のほかに、特殊な設備が備えられた以下のクルマも8ナンバー車です。 ・郵便車(13形状)・アスファルト運搬車(15形状)・車いす移動車(2形状)・キャンピングカー(3形状) 自家用車を改造して8ナンバーとして登録することもできます。ただし、8ナンバーとしてクルマを登録するには、条件をクリアしたうえで構造変更手続きをしなければなりません。 8ナンバー車の車検は何年ごとに受けるのか 8ナンバー車は、新車で登録してから2年後に初回車検、以降も2年ごとに車検を受ける必要があります。貨物自動車(1ナンバー車や4ナンバー車)は、新車で登録してから2年後に初回車検、以降は1年ごとに受けなければなりません。(一部を除く) 8ナンバー車は2年に1回で済むため、車検にかかる費用や手間を抑えられます。なお、日常で使用している自家用乗用車(3ナンバー車や5ナンバー車)は、新車で登録してから3年後に初回車検、以降は2年ごとに車検を受けます。 8ナンバー車の車検費用 8ナンバー車にかかる車検費用は、他の用途のクルマと異なります。ここから、8ナンバー車の車検費用について詳しく紹介します。 車検料金 車検料金は、依頼先の業者によって異なります。8ナンバー車は、特殊な設備が備えられているため、自家用乗用車より車検費用が高く設定されているケースが多い傾向にあります。 また、特殊な設備が備えられていることにより、車検を受け付けてもらえないケースも少なくありません。購入店またはベース車輌のディーラーに、8ナンバー車の車検が可能かどうか確認してみてください。 なお、車検料金のほかに整備箇所の部品代や工賃もかかります。 自賠責保険料 自賠責保険料は用途や車種、契約期間によって保険料が異なります。自賠責保険料とは、事故発生時に被害者を補償する保険のことであり、公道を走行する際に必ず加入しなければなりません。 8ナンバー車は2年ごとに車検を受ける必要があるため、基本的に24ヶ月で加入します。8ナンバー車の自賠責保険料は以下のとおりです。 24ヶ月 25ヶ月 3輪以上の自動車(キャンピングカーなど) 1万9,980円 2万580円 軽自動車(検査対象車) 1万1,290円 1万1,530円 緊急自動車 7,470円 7,560円 霊きゅう自動車 7,930円 8,040円 教習自動車 7,930円 8,040円 ※離島以外の地域(沖縄を除く) 出典:損害保険料率算出機構「2.基準料率 (その5 28〜21ヶ月契約)」 自家用乗用車の24ヶ月分の自賠責保険料は1万7,650円です。一部のクルマを除いて、8ナンバー車のほうが保険料が高いことに留意してください。 なお、8ナンバー車であることは任意保険料に影響しません。8ナンバー車でも、自家用車と同様の方法で任意保険料が算出されます。ただし、保険会社によっては8ナンバー車の任意保険を取り扱っていない場合がある点に注意しましょう。 重量税 4ナンバー車の重量税は、車輌総重量によって税額が決まります。税額は以下のとおりです。 車輌重量 基準の税額 新規登録から13年経過 新規登録から18年経過 〜1t 8,200円 1万1,400円 1万2,600円 〜2t 1万6,400円 2万2,800円 2万5,200円 〜3t 2万4,600円 3万4,200円 3万7,800円 〜4t 3万2,800円 4万5,600円 5万400円 〜5t 4万1,000円 5万7,000円 6万3,000円 出典:国土交通省「2023年5月1日からの自動車重量税の税額表」 なお、自動車税に関しては自家用乗用車より税額が安くなっています。排気量2L〜2.5Lの場合、8ナンバー車は3万4,800円、自家用乗用車は4万3,500円です。 参考:千葉県ホームページ「令和5年度自動車税種別割税率及び月割税額早見表」 印紙代 8ナンバー車の印紙代は、依頼する業者が「指定工場」か「認証工場」かによって、金額が異なります。 各工場ごとの印紙代は、以下のとおりです。 ・指定工場:1,800円・認証工場:2,300円 指定工場は、自社の工場で車検の検査を行えます。「保安基準適合証」を交付できる工場のため、運輸支局に車輌を持ち込む必要がありません。 一方、認証工場では車検の検査を実施できません。車輌を運輸支局に持ち込む必要があります。印紙代を抑えたい場合は、指定工場の認証を受けている業者に依頼しましょう。 なお、ほとんどのディーラーや車検専門店、自動車販売店は指定工場の認証を受けています。 参考:国土交通省「登録・検査手数料一覧表」 8ナンバーのメリット・デメリット 8ナンバー車のメリットとデメリットは、以下のとおりです。 ■メリット・自動車税が自家用車より安い・貨物車(1ナンバー車や4ナンバー車)より車検のサイクルが長い ■デメリット・自賠責保険料が高い・任意保険を扱っていない保険会社もある 8ナンバー車は自賠責保険料が高く、任意保険を取扱っている保険会社が限られているものの、税金の納付額や車検の回数を抑えられます。そのため、8ナンバーに登録し直せばクルマの維持費を抑えられる場合があります。 たとえば、4ナンバーとして登録しているハイエースをキャンピングカーに改造して、8ナンバーを取得するといった方法です。ただし、8ナンバーを取得するには定められた条件をクリアしたうえで、構造変更手続きを運輸支局で行う必要があります。 構造変更手続きには書類審査と実車審査があり、厳しい審査に合格しなければ8ナンバーを取得できません。過去に節税目的で不正に8ナンバーを取得するユーザーが増えたために、構造変更手続きが厳格化されました。8ナンバーへの登録を検討される場合には、条件と手続きの手間を十分に理解したうえで行いましょう。 まとめ 8ナンバー車は、新車で登録してから2年後に初回車検、以降は2年ごとに車検を受けます。車検費用の内訳は他のクルマと同じではあるものの、自動車税が安いため、8ナンバーに登録し直せばクルマの維持費を抑えることが可能です。ただし、8ナンバーに登録し直すには車輌を改造して、運輸支局で構造変更手続きをしなければなりません。 しかし、構造変更手続きは厳しくなっており、容易に8ナンバーを取得できない可能性もあります。8ナンバーの構造変更を検討している場合は、改造や手続きの手間を考慮しましょう。
万が一車検の有効期限が切れると公道を走行できなくなります。車検の時期を忘れないようにするために、受ける頻度やスパンを確認しておきましょう。 ただし、クルマの種類やナンバーによって車検を受けるサイクルが異なる点に注意が必要です。この記事では、車検は何年ごとに受けるのか、事前に確認しておくことについて紹介します。 車検を受けられる期間 車検の有効期限は定められているものの、実施する期間は法律で定められていないため、いつでも受けられます。 ただし、次回の満了日は車検を取得した日から2年間です。あまりにも前倒しで受けてしまうと有効期間が短くなります。 期間に対する車の維持費用(車検費用)の観点から見ると、車検の有効期間が短いことは損失といえるでしょう。車検を受けるタイミングとしては、有効期限の1ヶ月前からがおすすめです。 また、車検は基本的に数日〜1週間程度かかります。愛車を預ける期間を短くしたい場合は、1日車検を実施している業者に依頼するとよいでしょう。 自家用車は何年ごとに車検を受けるのか 買い物や通勤など、日常で使用している自家用車は新車で登録してから3年後、以降は2年ごとに車検を受けます。たとえば、購入した新車が2024年4月30日に初度登録された場合、3年後の2027年4月30日までに初回車検を受けなければなりません。 初回車検以降は2年ごとになるため、2回目の車検は2029年4月30日までに受ける必要があります。また、自家用の軽自動車や250cc超のバイクも同様のサイクルです。 なお、レンタカーも自家用車に該当します。カーリースは所有している場合と同様に、新車で登録してから3年後、以降は2年ごとに車検を受ける必要があります。ただし、レンタカーは新車で登録してから2年後、以降は1年ごとに車検を受けます。同じ自家用車とはいえ、車検のサイクルが異なることに留意してください。 8ナンバー車は何年ごとに車検を受けるのか 8ナンバー車は、自家用車とは異なり新車で登録してから2年後に初回車検を受ける必要があります。8ナンバーとは、特殊な装置を持つクルマにつけられるナンバーのことです。 たとえば、以下の特殊用途自動車が8ナンバーに該当します。 ・パトカー・消防車・救急車・キャンピングカー 初回車検以降は、自家用車と同様に2年ごとに車検を受けます。 貨物車は何年ごとに車検を受けるのか 貨物車は、1ナンバーと4ナンバーで車検のサイクルが異なります。貨物車とは貨物を運送するクルマで、トラックやライトバンなどが該当します。1ナンバーは普通貨物車、4ナンバーは軽貨物車です。 1ナンバーの普通貨物車は、新車で登録してから2年後に初回車検があり、以降は1年ごとに車検を受けなければなりません。 一方、4ナンバーの軽貨物車の場合は、新車で登録してから2年後に初回車検を受ける点は同じものの、以降は2年ごとに受けます。 貨物車でも、ナンバーごとに車検のサイクルが異なることに留意してください。 登録から10年以上経過した中古車も車検頻度は同じ 新車で登録してから10年以上経過した中古車でも、車検の頻度は変わりません。以前までは、登録してから10年以上経過した自家用車は、1年ごとに車検を受ける必要がありました。しかし、1995年に道路運送車両法の変更により、現在では経過年数を問わず初回車検以降は2年ごとに車検を受けます。 また、車検と似ている点検として「法定1年点検」があります。法定1年点検とは、公道を安全に走行するための定期点検のことです。ディーラーや整備工場で受けられる点検で、サイクルは以下のとおりです。※自家用車の場合 1年目:法定点検2年目:法定点検3年目:初回車検4年目:法定点検5年目:車検6年目:法定点検7年目:車検 車検を受ける年ではなくても、クルマのコンディションを把握できるため、故障を未然に防げるでしょう。法定1年点検は、新車・中古車を問わず、道路運送車両法第48条で定められている義務です。 出典:道路運送車両法「第48条」 次回の車検前に確認しておくこと 準備が不十分なまま車検を受けると、再車検を受けなければならないケースがあります。スムーズに車検を受けるためにも、事前に準備をしておきましょう。 ここでは、車検前に確認しておきたいポイントを解説します。 必要書類はそろっているか まずは、車検に必要な書類を揃えましょう。車検に必要な書類は以下の2点です。 ・車検証・自賠責保険証明書 紛失している場合は車検までにそろえる必要があるため、以下を参考に各場所で再発行しましょう。 車検証 普通車:運輸支局軽自動車:軽自動車検査協会 自賠責保険証明書 加入している保険会社の窓口もしくは郵送 また、電子的に納税確認を行えるようになったため、納税証明書の提示は不要です。しかし、納税してから反映されるまで2〜3週間程度かかるため、自動車税の納付後にすぐ車検を受ける場合は納税証明書が必要です。 なお、自動車税の納税証明書は自動車税事務所で再発行します。軽自動車の納税証明書は、市町村役場で再発行できます。 明らかに車検に通らない状態ではないか 保安基準を満たしていないと車検に通らないため、事前にクルマの状態を確認しましょう。たとえば、タイヤに溝があるかどうかや、ヘッドライトが点灯するかどうかなどを確認します。マフラーを切断していたり、車体からタイヤやホイールがはみ出していたりする違法改造は車検に通りません。 保安基準を満たしていない状態で車検を受けると、指摘箇所を直してから再車検を受ける必要があります。再車検は時間や費用が余計にかかるため、スムーズに車検を受けるためにも、クルマに明らかな不備がないかを確認しましょう。 なお、明らかに保安基準を満たしていない状態の場合、車検の依頼を受け付けてくれない業者もいるため注意してください。 車検切れのクルマを車検に出す方法 車検切れでは公道を走行できないため、仮ナンバーを取り付けて車検業者までクルマを持ち込む必要があります。仮ナンバーは、取り付けることにより一時的に公道への走行が許可されるナンバープレートです。 仮ナンバーは、役所で申請した当日に入手できます。ただし、仮ナンバーを取得するには自賠責保険が必要です。自賠責保険も切れている場合は、加入してから仮ナンバーを取得しましょう。 また、車検業者に積載車でクルマを引き取りに来てもらう方法もあります。積載車はクルマ全体を荷台に乗せて走行するため、仮ナンバーの取得が不要です。車検業者によっては引取料を設けているケースもあるため、事前に問い合わせて金額を確認しましょう。 なお、車検が切れた状態で走行すると、6ヶ月以下の懲役または30万円以下の罰金が科せられます。※自賠責保険も切れていると1年6ヶ月以下の懲役または80万円以下の罰金 違反点数は6点加算されるため、30日間の免許停止処分が下ります。累計点数や前歴によっては免許取消処分が下るため、車検が切れたら公道を走行しないようにしましょう。 参考:道路運送車両法「第58条」「第108条」 まとめ 車検は満了日の1ヶ月前から受けられます。1ヶ月以上前に受けると、車検の有効期限が短くなるため注意が必要です。 また、車検はクルマによって受けるサイクルが異なります。 クルマの種類 初度車検 初度車検以降 自家用車 初度登録から3年後 2年ごと 8ナンバー 初度登録から2年後 2年ごと 4ナンバー 初度登録から2年後 2年ごと 1ナンバー 初度登録から2年後 1年ごと 愛車のサイクルを把握して、車検を切らさないようにしましょう。 なお、車検が切れた場合は公道を走行できません。車検切れの状態で公道を走行すると、罰則や行政罰を受けることになるため、正しい方法でクルマを持ち込みましょう。