日産プレジデントを高い売却相場で買取査定

Q: プレジデントの売却時期を悩んでます。現時点での相場について教えてください！

旧車の買取相場は非常にシビアです。タイミングを遅らせることで価値が下落してしまうこともあります。詳しくは こちらの相場分析 をご覧ください。

日産プレジデントの高価買取・売却

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プレジデントの旧車王情報

専門店が解説・日産プレジデントとは

プレジデントは、1965年から2010年まで製造・販売されていた日産のフラッグシップラグジュアリーセダンです。法人向けハイヤーや公用車・社用車としてのショーファードリブンとして使用されていました。「大統領」「社長」を意味する「プレジデント」という車名には、日本の政治や経済を動かすような大物に乗ってほしいという想いが込められています。

室内長は当時のアメリカのリンカーンを超える1,940mmで、大物を乗せるに相応しいゆとりがありました。熱線吸収ガラス採用のフロントウィンドウや曇り防止ために電熱線が入ったリアウィンドウ、快適に過ごすためにクーラーやリアシート専用ヒーターなど、先端技術も数多く詰め込まれており、申し分ない豪華なセダンです。また、国産乗用車で初めてパワーステアリングを採用したモデルとしても知られています。

初代の150型に搭載されていたエンジンはY40型 4.0L V型8気筒 OHVとH30型直列 3.0L 6気筒 OHVの2種類です。4種類展開されていたグレードのうち、D仕様とC仕様にはY40型、B仕様とA仕様にはH30型が搭載されていました。V型8気筒エンジンは当時の国産乗用車のなかでは最大サイズのエンジンでした。最高出力は180馬力とそこそこではありますが、最大トルクは2,800rpmから発生するという力強さを誇ります。

サスペンションは、高級車らしくフロントがダブルウィッシュボーン式で、リアがリーフ式です。水平基調のデザインは、もともとセドリック用に考案されていたものでしたが、ピニンファリーナのデザインに差し替えられたためにプレジデントに転用されました。トランスミッションは3速コラムATです。運転席と助手席の間のシフトレバーがないため、より広々とした室内空間が実現しました。

1973年にはビッグマイナーチェンジが実施され、2代目の250型へと移行します。プラットフォームは初代と同じですが、フロントマスクやリアエンドのデザインが変更されたほか、リアオーバーハングが延長されてトランクスペースが広くなりました。

エンジンに関しては、Y40型がY44型 4.4L V型8気筒 OHVに変更され、H30型直列 3.0L 6気筒 OHVは初代から継続。1975年のマイナーチェンジで、昭和50年排ガス規制に適合させるためにEGI（電子燃料噴射）化したY44E型エンジンに一本化されました。

1990年には、3代目であるJG50型が登場します。前年に発売されたインフィニティQ45（G50型）をベースに製造されたモデルです。インフィニティよりも150mmロングホイールベースが長く設定され、ゆとりある車内空間を実現させました。エンジンもインフィニティと同じVH45DE型 4.5L V型8気筒 DOHCが採用されましたが、公用車としてのニーズが考慮されて若干大人しめの性質となっています。

発売当初は油圧アクティブサスペンションを装着したベースグレードのみが展開されていましたが、1992年にはバネ式のマルチサスペンションを採用したモデルが追加されました。また、同時期にインフィニティQ45と同じホイールベースのプレジデントJSが登場したことも大きなトピックです。

2001年には、F50型シーマとプラットフォームを共用する4代目のPGF50型が登場。基本デザインもほとんどシーマと同じですが、フロントグリルやバンパー、ナンバープレートの位置など一部異なります。随所にメッキが使用され、プレジデントの名前に相応しい高級感溢れるモデルに仕上がっています。また、全長5,060mmとシーマよりも55mm長く設定され、差別化が図られました。

エンジンもシーマと同じVK45DE型 4.5L V型8気筒 DOHCを搭載しています。最高出力280馬力を誇るパワフルなエンジンですが、プレジデントにおいては静粛性を高めるために遮音材を多く使用し、快適な乗車体験をユーザーに届けました。

日産プレジデントの買取り相場について

日産プレジデントの買取相場は、安定した買取価格帯で相場が推移しています。内外装のコンディション、機械系の状態、グレードや走行距離によって買取価格が変動します。

一部例外として、初代と2代目プレジデントに関しては、歴史的価値や希少価値が評価され、高い買取価格になる場合もあります。いずれにしても、日産の威厳あるフラッグシップセダンは、買取相場全体として安定した買取価格帯をキープしています。

旧車王の他社とは違う3つの特徴

01.

信頼できるプロの鑑定

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クルマを熟知した専属鑑定士が査定することを“鑑定”と呼び、各モデルの知識はもちろん、流通量の少ない車種も精通し、使用状況が与える影響まで見極めた納得の適正価格で買取いたします。

02.

価値を上げるから高く売れる

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パーツの調達を自社で直接おこない、高い技術力をもつ自社工場「PDIセンタ」にて修理・修復が可能なため、クルマの価値を最大化し、その分お客様へ買取金額を還元できます。

03.

専門店だから早くて安心

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最短当日、無料で日本全国どこでも出張査定いたします。クルマのお引き上げや手続きにかかる費用も一切いただいておりません。来店の必要がなく簡単かつ安心してご売却が可能です。

旧車王から2つのお約束

ダイレクト販売するから高額査定

旧車王は、自社で運営する「ガレージカレント直販センタ」で販売ができるから高額査定が可能です。特に旧車王が得意とするネオクラシックなスポーツカーなどは、強力な販売力や仕入れ力を武器に、相場よりも数十万円～数百万円高くご売却いただくことも珍しくありません。旧車一筋20年以上の旧車王ならではの買取で、お客様の期待を裏切らない高額査定を実現いたします。

旧車王は二重査定いたしません

二重査定という言葉を
聞いたことが
ありますでしょうか？

たとえば、提示の査定金額が高いことを理由にA社と契約したが、買取後に自社工場内で事故歴が発覚し、最終的に減額されてしまう（二重査定）といったケースが中古車買取業界にはよく見られます。

私たちはクルマを扱うプロとして、自らの見逃しによる責任をお客様に転嫁することはあり得ないと考えています。
二重査定のように、成約後にお客様の期待を裏切ってしまうようなことは絶対にいたしません。旧車王は、JPUCによる消費者保護のための厳しい基準をクリアした認定買取店です。不当なキャンセル料を請求することもありませんので、安心してお任せください。

個人情報保護方針

カレント自動車株式会社（以下「当社」といいます）は、当社が取り扱う全ての個人情報の保護について、社会的使命を十分に認識し、本人の権利の保護、個人情報に関する法規制等を遵守します。また、最新のIT技術の動向、社会的要請の変化、経営環境の変動等を常に認識しながら、個人情報セキュリティ体制の継続的改善に、全社を挙げて取り組むことをお約束します。

個人情報は、当社提供サービスにおける当社の正当な事業遂行上並びに従業員の雇用、人事管理上必要な範囲に限定して、取得・利用及び提供をし、特定された利用目的の達成に必要な範囲を超えた個人情報の取扱い（目的外利用）を行いません。また、目的外利用を行わないための措置を講じます。
個人情報保護に関する法令、国が定める指針及びその他の規範を遵守いたします。
個人情報の漏えい、滅失、き損などのリスクに対しては、合理的な安全対策を講じて防止すべく事業の実情に合った経営資源を注入し個人情報セキュリティ体制を継続的に向上させます。また、個人情報保護上、問題があると判断された場合には速やかに是正措置を講じます。
個人情報取扱いに関する苦情及び相談に対しては、迅速かつ誠実に、適切な対応をさせていただきます。
個人情報セキュリティ体制は、当社を取り巻く環境の変化を踏まえ、適時・適切に見直してその改善を継続的に推進します。

以上

お問い合わせ窓口

個人情報保護方針に関するお問合せにつきましては、こちらよりお申し出ください。

カレント自動車株式会社　本社管理部
〒222-0033
神奈川県横浜市港北区新横浜2-5-11
*ご来訪はお受けいたしかねますので、予めご了承ください。

最終更新日：2024年6月14日

カレント自動車株式会社
代表取締役　江頭大介

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1.個人情報の定義

生存する個人に関する情報であって、次の各号のいずれかに該当するものをいいます。

当該情報に含まれる氏名、生年月日その他の記述等により特定の個人を識別することができるもの（他の情報と容易に照合することができ、それにより特定の個人を識別することができることとなるものを含みます。）
個人識別符号が含まれるもの

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当社に対する個人情報のご提供は任意としております。ご提供頂けない場合、利用目的に関連する業務に支障を来し、ご利用者様が当社のサービスを適切な形で受けられない場合がございます。
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個人情報を利用する際は、本人に明示、通知、又は公表した利用目的の範囲内に限定し、それに反する目的外利用を行なわないための措置を講じます。また、特定の個人を識別することができないように加工した匿名加工情報についても法令を遵守し、安全管理について適切な措置を講じる等適正に取り扱います。
個人情報を第三者に提供又はその取扱いを委託する際は、本人が同意を与えた利用目的の範囲内で、適法にこれを行います。

3.保有個人データの利用目的

当社は、提供された個人情報を以下の目的で利用します。

当社サービスの提供、維持、改善及び保護のため
当社サービスに関する登録・変更の受付、本人確認、利用料金・代金の請求等のため
当社サービスに付帯するアフターサービス、お問合せ対応のため
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当社の商品・サービスに関する調査・データ集積・分析、研究開発、新商品・サービスの開発のため
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広告の配信状況の把握、広告効果の測定、及び行動ターゲティング広告の表示のため
当社または第三者の広告の配信または表示のため
キャンペーン等の実施及びお客様に賞品等を発送するため
従業者の雇用・人事管理のため
*採用活動におけるプライバシーポリシーはこちらをご確認ください
保有個人データの安全管理のために講じた措置

上記の利用目的の範囲内において、業務委託等により当社以外の第三者に個人情報の取り扱いを委託することがあります。そうした場合には、十分な個人情報保護の水準を備える者を選定し、契約等によって個人情報の保護水準を守るよう定め、個人情報を適切に取り扱います。
なお、当社が提供する商品及びサービスに関するお客様からのご要望、お問い合わせ・苦情等に対するご回答等を行うために利用させていただくことがございます。ご回答は原則としてお客様ご本人にのみ行いますが、法人等のお客様の場合、同一法人内の社員様等にご回答することがございます。

4.保有個人データの第三者提供

当社は、当社が取り扱う個人情報のうち個人データを、以下のような法令に定める場合を除いて、本人の同意なく第三者に提供しないものとします。

国の機関もしくは地方公共団体又はその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して、当社が協力する必要があり、かつ同意取得が当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがある場合
その他法令で認められる場合

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8.外的環境の把握について

個人データを取り扱う国における個人情報の保護に関する制度を把握した上で安全管理措置を実施しています。

9.個人情報の開示、訂正及び利用停止等

当社は、お客様から個人情報保護法の定めに基づき個人情報の開示を求められた場合には、以下の場合を除き、お客様ご本人からの請求であることを確認のうえで、遅滞なく個人情報の開示を行います。

お客様または第三者の生命、身体、財産などの権利利益を害するおそれがある場合
当社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合
法令に違反することとなる場合
お客様ご本人からの請求であることが確認できない場合
その他当社が開示の義務を負わない場合

保有個人データの取扱いに関する開示及び苦情の申し出先

個人情報保護方針に関するお問合せにつきましては、こちらよりお申し出ください。

カレント自動車株式会社　本社管理部
〒222-0033
神奈川県横浜市港北区新横浜2-5-11
*ご来訪はお受けいたしかねますので、予めご了承ください。

10.保有個人データ又は第三者提供記録の開示等の求めに応じる手続き

開示等の求めの申し出先
開示等のお求めは、当社ホームページのお問合せにてにお申し出ください。
※電磁的手続きによる開示等をご希望の方は、その旨お申し出ください。原則としてご希望に沿って対応させていただきます。
開示等の求めに関するお手続き
1. お申し出受付け後、当社からご利用いただく所定の請求書様式「保有個人データ開示等請求書」を郵送いたします。
2. ご記入いただいた請求書、代理人によるお求めの場合は代理人であることを確認する書類、手数料分の郵便為替（利用目的の通知並びに開示の請求の場合のみ）を上記個人情報問合せ窓口までご郵送ください。
3. 上記請求書を受領後、ご本人確認のため、当社に登録していただいている個人情報のうちご本人確認可能な2項目程度（例：電話番号と生年月日等）の情報をお問合せさせていただきます。
4. 回答は原則としてご本人に対して書面（封書郵送）にておこないます。
代理人によるお求めの場合、代理人であることを確認する資料
開示等をお求めになる方が代理人様である場合は、代理人である事を証明する資料及び代理人様ご自身を証明する資料を同封してください。各資料に含まれる本籍地情報は都道府県までとし、それ以降の情報は黒塗り等の処理をしてください。また各資料は個人番号を含まないものをお送りいただくか、全桁を墨塗り等の処理をしてください。
1. 代理人である事を証明する資料
  ＜開示等の求めをすることにつき本人が委任した代理人様の場合＞
  本人の委任状（原本）
  ＜代理人様が未成年者の法定代理人の場合＞いずれかの写し
  戸籍謄本
  住民票（続柄の記載されたもの）
  その他法定代理権の確認ができる公的書類
  ＜代理人様が成年被後見人の法定代理人の場合＞いずれかの写し
  後見登記等に関する登記事項証明書
  その他法定代理権の確認ができる公的書類
2. 代理人様ご自身を証明する資料
  運転免許証
  パスポート
  健康保険の被保険者証
  （被保険者等記号・番号等は全桁を墨塗りしてご提出ください）
  住民票
利用目的の通知または開示のお求めについての手数料
1回のお求めにつき1,000円
（書面でのご請求の場合は、お送りいただく請求書等に郵便為替を同封していただきます。その他の方法でご請求いただく場合は、ご請求時にご相談させていただきます。）
なお、利用停止または消去の場合は、手数料は不要です。

11.保有個人データの安全管理のために講じた措置

基本方針の策定
保有個人データの適正な取扱いの確保のため、「関係法令・ガイドライン等の遵守」、「質問及び苦情処理の窓口」等について「個人情報保護方針」を策定しています。
保有個人データの取扱いに係る規律の整備
保有個人データは取得、利用、保存、提供、削除・廃棄等の段階ごとに、取扱方法、責任者・担当者及びその任務等について個人情報保護規程を策定しています。
組織的安全管理措置
1. 保有個人データの取扱いに関する責任者を設置するとともに、保有個人データを取り扱う従業者及び当該従業者が取り扱う保有個人データの範囲を明確化し、法や取扱規程に違反している事実又は兆候を把握した場合の責任者への報告連絡体制を整備しています。
2. 保有個人データの取扱状況について、定期的に自己点検を実施するとともに、他部署や外部の者による監査を実施しています。
人的安全管理措置
1. 保有個人データの取扱いに関する留意事項について、従業者に定期的な研修を実施しています。
2. 保有個人データを含む秘密保持に関する誓約書の提出を全従業者から受けています。
物理的安全管理措置
1. 保有個人データを取り扱う区域において、従業者の入退室管理及び持ち込む機器等の制限を行うとともに、権限を有しない者による保有個人データの閲覧を防止する措置を講じています。
2. 保有個人データを取り扱う機器、電子媒体及び書類等の盗難又は紛失等を防止するための措置を講じるとともに、事業所内の移動を含め、当該機器、電子媒体等を持ち運ぶ場合、容易に保有個人データが判明しないよう措置を講じています。
技術的安全管理措置
1. アクセス制御を実施して、担当者及び取り扱う個人情報データベース等の範囲を限定しています。
2. 保有個人データを取り扱う情報システムを外部からの不正アクセス又は不正ソフトウェアから保護する仕組みを導入しています。